【シリコンバレー=奥平和行】米グーグルは15日、人工知能（AI）を活用してインターネット検索サービスを強化すると発表した。誤入力したキーワードから利用者の意図を推定する機能を高め、ウェブページを段落単位で分析して適切な結果を得られるようにする。画像や動画の検索でもサービスを追加し、ハミングなどで音楽を検索できる機能も加えた。
米グーグルはAIを活用して検索サービスを強化する（米カリフォルニア州マウンテンビュー市の本社）
同日にインターネットを通じて検索サービスの説明会「サーチ・オン」を配信し、プラバッカー・ラガバン上級副社長が新技術を紹介した。ラガバン氏は「現在でも日々入力される検索キーワードの15%が初めてのものであり、課題に対応するために新技術の探求が必要だ」と説明した。
その中核となるのが機械学習を中心とするAIの活用で、誤入力の「補正」などに使う。月内に利用者の意図を推定するアルゴリズム（計算手法）を変更して精度を高める。所要時間も3ミリ秒以下に抑える。従来はウェブページをページ単位で分析していたが段落単位に改め、利用者が必要な情報を得やすくする。
スマートフォンなどのカメラで撮影した画像に写っている洋服や靴を指定すると、同じような商品や着回しに活用できる画像を表示する機能も加える。動画検索は音声認識などの技術を活用して主要な部分を画像として切り出し、最初から閲覧しなくても必要な部分を容易に見つけられるようにする。
音声ではハミングや口笛、歌の一節を歌うことにより、歌手や曲名を特定して表示する機能を加えた。検索には10～15秒の音声が必要で、利用者は結果をもとに関連動画を閲覧したり、歌詞を見たりすることができる。15日から英語など20超の言語で始め、スマートフォンやAIスピーカーなどから使えるようにした。
説明会では新たな技術やサービスに加え、利用者の安全の確保やプライバシー保護のための取り組みの説明に時間を割いた。また、ラガバン氏は飲食店や旅行検索サービス、米ツイッターや米アマゾン・ドット・コムなどの社名を挙げて「情報を得る手段が増えており、競争は厳しくなっている」と強調した。
米国では11月に大統領選を控え、ネット企業が誤情報の拡散などの責任を問われる場面が増えている。さらに、グーグルはネット検索で高いシェアを握り、他社のサービスを排除しているとの批判も出ていた。米議会下院の司法委員会が反トラスト法（独占禁止法）の見直しを提言する報告書を6日に公表してグーグルを批判し、米司法省も調査を進めている。
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October 16, 2020 at 06:20AM
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ハミングで音楽特定も Google、AIで検索を強化 - 日本経済新聞
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